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用語辞典

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基本編

ＥＴＦ
（株価指数連動型
上場投資信託）		 日経平均株価やＴＯＰＩＸ（東証株価指数）など特定の株価指数に連動する運用を目指す投資信託。証券取引所に上場され、株式と同じように市場で売買できる。分配金・売却益に対する課税も株式と同様で、通常の投資信託に比べ流動性とコストパフォーマンスが高いのが特徴。
株式 企業が出資してくれた人に対して、その出資を証明するために発行する有価証券のこと。つまり株式を保有している人（株主）は、その企業の出資者となる。株式を保有している人は、利益が上がった場合に配当をもらう権利があるほか、株主総会に参加する権利や総会での発言権、議決権などもある。
株式売買委託手数料 株取引は証券会社を通じて行うが、売買の注文を取り次いでもらう証券会社に支払うのが株式売買委託手数料だ。「売り」「買い」ともその都度手数料がかかるのが一般的。かつては各社同一の手数料体系だったが、現在は証券会社によって手数料体系が異なる。一定の金額までは定額だったり、同じ金額でも指値か成行かによって手数料が異なったり、取引回数に関わらず月額制だったりなど各社さまざまな体系をとっている。
　同じ証券会社でも、窓口、ネットなど取引形態により手数料が異なる場合も多い。
株式分割 すでに発行されている株式をいくつかに分割すること。１株を１.３株に分割する場合、１０００株保有している人は、１３００株に持ち株数が増えることになる。分割を行うと株価は下がるが、市場での流通量が増えることから新たな投資を呼び株価が上がることが期待される。このため、時価が高くなった銘柄では１株を２株に分割するなどの大幅な分割も増えている。
株主優待 会社が株主に対して持ち株数に応じてプレゼントする制度。自社製品や自社の施設の利用券、割引券などが多いが、なかにはお米や海産物、お買い物券なども。株主優待の割当基準日に株主名簿に記載されている株主が対象となる。ただし、すべての会社が株主優待を実施しているわけではない。
キャピタル・ゲイン
（値上がり益） 		買ったときよりも高い値段で売却した場合に生じた利益のこと。株式投資は常に価格が変動している株式の売買で収益をあげる商品なので、キャピタルゲインを狙う投資商品といえる。ちなみに値下がりによる損失は、キャピタル・ロスと呼ぶ。
預貯金や債券などの利息収入は「インカムゲイン」と呼ばれ、株式の配当収入もインカムゲインに含まれる。
権利落ち 増資や株式分割などの権利がなくなった株式がその権利を失った分だけ値下がりすること。株式の売買は４営業日目に決済されるため、権利確定日の４日前までにその株を購入しないと権利が得られない。その後は権利がなくなった分だけ理論上は値下がりするのが普通で、権利確定４日前に権利落ちとなる。
指値・成行 株式の売買注文の方法には、あらかじめ買いたい（売りたい）値段を指定して注文する「指値」注文と、いくらでも取引が成立する値段で注文する「成行」注文がある。売買取引は指値よりも成行が優先するというルールがあるので、とにかく早く買い（売り）たい場合は成り行き注文を選択するといい。
新規公開株（IPO） 新しく店頭に登録したり、上場したりする企業の株式のこと。新規公開はＩＰＯとも呼ばれる。公開後に株価が急上昇することが多いことから人気が高い。
公開の方法は、公募（増資分の株式を投資家に応募してもらうこと）と売り出し（すでに発行済みの株式を投資家に売り出すこと）の２つの方法がある。ブックビルディングといわれる方式で発行価格を決めるのが主流となっている。新規公開株を購入するには、まずブックビルディング期間に需要申告を行う。需要申告を元に価格が決定された後に行われる抽選で当選すると購入の権利が得られる。
時価総額 各銘柄の株価（終値）にそれぞれの上場株式数を掛けたものの合計額のこと。市場の規模を示す指標。個別銘柄ごとの時価総額も公表されている。
上場株 東京証券取引所をはじめとする全国５つの取引所で取引されている株式。定められた一定の基準（上場基準という）を満たした企業の株式が上場を認められている。
東京、大阪、名古屋の各取引所では、１部市場と２部市場がある。さらに東証には、１部、２部よりも上場基準が緩和され、ベンチャー企業でも上場できる東証マザーズという市場もある。大阪にも同様のヘラクレスがある。上場する企業は、投資家保護のための詳細な経営内容の開示が求められている。そのため、大企業であってもあえて上場していない企業もある。
ストップ高・ストップ安 日本の株式市場では、株価の必要以上の乱高下を抑えるために、一定の値幅制限を設けている。東証では前日の終値を基準に、株価に応じた値幅制限を行っており、株価が高いものほど値幅が大きくなっている。値幅制限の額は、たとえば株価が５００円以上１０００円未満の場合で１００円、１０００円以上１５００円未満の場合で２００円などとなっている。１日でこの制限いっぱいまで値上がりすると「ストップ高」、逆に値下がりすると「ストップ安」と呼ばれる。
単元株 一定の株数を１単元株とする取引の単位。従来の単位株制度では、株式の額面金額により単位株数が決められていて、１０００株を取引単位とする会社が多かったが、商法の改正により、１単元あたりの株式数を変更できるようになり、１単元を１００株や10株など従来より引き下げる企業が増えている。このため少額の資金でも以前よりも多くの銘柄を選択できるようになった。
店頭株 取引所ではなく証券会社の店頭で売買されるという意味で「店頭登録株」と呼ばれている株式。日本証券業協会が定めた登録基準を満たした企業が登録できる。上場の条件が整わない企業が将来上場を目指して株式を公開するケースも少なくない。全般的に成長性の高い銘柄が多いが、経営基盤が弱い企業もあり、ハイリスク・ハイリターンの傾向が強い。
ＴＯＰＩＸ 東証１部上場全銘柄を対象として１９６８年１月４日時点の時価総額を１００として指数化したもの。日経平均と並ぶ我が国を代表する株価指数の一つ。東証１部の全銘柄が対象となっているため、日経平均より実体をより正確に反映している。
全銘柄の総合指数の他、大中小型に分類した指数などもある。
日経平均 日本経済新聞社が算出しているもので、東証１部に上場されている銘柄のうち２２５銘柄の株価を平均化したものを「日経平均株価」と呼んでいる。日本の株式市場の動向を表す代表的な指標の一つ。株価の連続性を維持するように、権利落ちや配当落ちを修正して算出する「ダウ式修正」という方法が用いられている。市場の流動性や産業構造の変化を反映させて、毎年１回10月の第１営業日に構成銘柄の入れ替えが行われる。
配当 企業活動によって利益が生じた場合、企業はその利益の一部を株主に対して出資に応じて分配をすることになっている。これが配当である。配当には現金配当と株式による配当（株式分割のこと）があるが、通常は現金配当のことを指す。配当は年１回決算時に配当される期末配当の他、決算期の中間に行う中間配当がある企業も。配当は業績により増減し、無配になる場合もある。
始値・高値・安値・
終値		 株式市場は午前９時〜午前11時30分までを前場（ぜんば）、午後１時〜午後３時までを後場（ごば）といい、この時間に取引が行われる。始値は前場の取引開始時点の株価のこと。寄り付きとも言う。終値はその日の最終取引（大引け）の株価を指す。その日の取引時間中にもっとも高くなった株価を高値、逆にもっとも安くなった株価を安値という。なお、専門用語では、始値、高値、安値、終値の４つを「四本値」と総称する。
売買高（出来高） その日取引された合計株数のこと。市場全体の売買高と個別銘柄ごとの売買高がある。取引の成立した「売り」と「買い」を一つの取引としてカウントする。市場や個別銘柄の勢いを見る参考指標といえる。日々の売買高の他にも、１週間の売買高や１ヶ月ごとの月間売買高、１年ごとの年間売買高などのデータも投資の参考になる。
ほふり制度
（保管振替制度）		 株券の保管と名義書換を簡略化するために、「証券保管振替機構」に株券を預けることができる制度のこと。株券の名義は証券保管振替機構になるが、実質株主が誰かということは、証券会社から発行会社に報告されるので不利益が生じることはない。配当や株式分割、株主総会出席などの権利は、実質株主に与えられる。もちろん配当金の支払いや株主総会の通知も実質株主宛に送られる。 実際の手続きは、口座開設時に証券会社へ「実質株主届出書」を提出すればよい。
未公開株 株式を取引所に上場したり、店頭に登録し、誰でも取引ができるようにすることを株式を公開すると言う。未公開株は、上場や店頭登録をしていない株式のこと。ただし、現在では未公開株も売買ができるようになっている。将来、株式公開や上場を目指している企業も多く、大きな投資成果が期待できるものもあるが、リスクはきわめて大きい。
銘柄・銘柄コード 株式を発行している企業名をもって、株式の「銘柄」という。銘柄コードは各銘柄につけられた４桁の番号。上場もしくは公開されている銘柄はすべて銘柄コードが割り当てられている。株式の売買注文の際には、銘柄コードで指示すると間違いがおこらず確実。
名義書換 株主になったことを発行会社に知らせる手続きを名義書換という。株式を購入しても名義書換を行わないと株主になれず、配当や株主優待の権利が受けられない。ただし保管振替制度を利用し、証券会社へ「実質株主届出書」を提出すれば、名義書換をせずに株主になることができる。

応用編

ＲＯＥ 税引き後利益（純利益）を株主資本で割った数値。株主資本利益率といって、株主から預かった資本（株主資本）を元手に、どれだけの利益を上げたかを示す指標。ＲＯＥが高い水準で推移していれば、その企業の将来の収益性や成長性も有望で、株主への利益還元も期待できる。
移動平均線 一定期間の終値の平均を取り、グラフ化したもの。５日移動平均線なら過去５日間の終値を合計して５で割って算出する。株価の動きが過去の平均値と比較してどんな動きになっているかを見ることができる。平均を取る期間の長さで、短期線（５日、10日、25日など）、中期線（75日、１００日など）、長期線（26週、２００日など）の３つに分けられる。
押し目 上昇相場のとき一時的にちょっと下がることを押し目という。株式市場では下がることを押すということからきている。この押し目で少し下げたところをすかさず買うことを「押し目買い」という。
織り込み済み 株価の変動要因となる好材料や悪材料の影響を受けた後の状態をいい、以降はその材料によって株価が大きく変動することは少ない。
会社四季報・
チャートブック		 会社四季報は企業の業績など基本的なデータや持ち株比率といった個別銘柄の情報が載っている。チャートブックは各銘柄の過去の株価の動きや売買高などをグラフ化・指標化した「チャート」とそれをもとに集計した統計データが載っている。ともに銘柄選択に役立てることができる。
株価レーティング 日経平均株価などを基準値として、ある一定期間内で株価の値上がり、または値下がりの可能性について、アナリストが格付けしたもの。外資系証券会社の中には「買い」「持続」「売り」と表示するところもある。あくまでも参考値であり、その通りに株価が動く保証はない。
株式指標 個別銘柄の株価が、企業収益や資産総額などから見て割高か割安かを判断するためのデータのこと。
株式ミニ投資 通常の単元株取引の10分の１の株数単位で取引できる投資手段。単元株が１０００株の銘柄なら１００株から購入できる。もともと１株単位の銘柄はミニ株での購入は不可。また上場株式のほか、店頭株式も取引対象に含まれるが、上場・公開しているすべての銘柄がミニ株投資できるわけではない。投資対象銘柄は取扱証券会社によっても異なり、ミニ株自体を取り扱っていない証券会社もある。売買注文はすべて成り行きで、約定株価はよく営業日の寄り付きの株価となる。
株式累積投資
（るいとう）		 月々１万円ずつなど毎月一定金額で特定の株式を積み立て購入していく商品。一定額ずつ購入するため株価が高いときは購入株数が少なく、逆に株価が安いときには多くの株数が買い付けられるため、結果的に平均買い付け単価が低くなるドル・コスト平均法の効果が得られる。少しずつ買い増した株数が単位株に達した段階で名義書換を行い株主となれる。積立金は、窓口となる証券会社のＭＭＦなどの口座のほか、銀行や郵便局の口座からの自動引き落としができるのが一般的。積立期間中に支払われる配当金も保有株数に応じて分配を受けることができる。
キャピタルゲイン課税 株式などの売却益（キャピタルゲイン）に対する課税のこと。現在は「申告分離課税」といって基本的に確定申告が必要。税率は売却益の20％だが、特例措置として平成19年12月31日までは税率を10％に軽減している。
逆張り 市場の人気や相場の流れに逆らって売買すること。上昇相場で買い優勢のときに売り向かい、下げ相場で見送りムードのときに買い向かう。当たれば底値圏で買え、天井付近で売り、儲けの幅は大きくなるが、大勢の反対の行動を起こすことになるので、はずれる確率も低くはない。相場の流れが大相場の形を追って上昇を続けているときや長期の下降相場などでは向かない方法。
ゴールデンクロス・
デッドクロス		 期間の異なる移動平均線２本の動きから株価の転換点を探る方法で、短期線が長期線を下から上に突き抜けた形をゴールデンクロスといい、今後の株価の先高期待が大きい状態で、買いのシグナルとされている。デッドクロスはこれとは逆に短期線が長期線を上から下に突き抜ける状態のことを指し、値下がり傾向が続く売りのシグナルとされる。
塩漬け 株価が値下がりし、含み損を抱えたまま長期間保有し続けている状態。売却をしなければ損失は生じないため、再び値上がりすることを待って塩漬けにしているケースも多い。
信用取引 一定の資金や株券などを委託保証金として証券会社に担保として預け、それをもとに証券会社から融資を受け株の売買を行う取引。証券会社が投資家に信用を供与することから信用取引と呼ばれる。手持ちの資金以上の買い付けや、株券を持っていなくても株券を借りて売りつけることができるため、より多くの収益を狙うことができるのが特徴。株券を借りて売りつけることで、下落相場でも収益がねらえる。ただし、決まった期日までに反対売買を行い、差金決済（売買による差損益だけを精算すること）を行うこととなっている。
スクリーニング
（銘柄適格選定・
絞込）		 投資金額や配当利回り、ＰＥＲ・ＰＢＲ・ＲＯＥなどの指標、時価総額などさまざまなデータの条件を設定することで、投資戦略にあった銘柄を絞り込んでいく銘柄選定の一つの方法。
チャート 株価の動きをグラフ化することで、過去の相場のパターンや傾向を分析し、今後の株価の動きを類推するために用いるもの。ケイ線ともいう。「始値」「高値」「安値」「終値」の四本値を１本の線にした「ローソク足」で株価の値動きを表すのが一般的。始値より終値の方が高く引けたときは白（陽線）、安く引けたときは黒（陰線）で表し、上下に突き出た棒は「ひげ」とよばれ、それぞれ高値と安値を示す。ローソクの大きさやひげの長さなどの足形によって様々な呼び名がついていて、１本のローソク足形からも相場の強弱が読みとれる。２本以上の組み合わせによって相場解釈をすることができ、売り時や買い時のタイミングを見る上で参考となる。ただし、あくまでも過去の値動きの分析であり、将来の企業業績予想などの分析は当然ながら加味されていない。
天井・底 株価は一定方向へ一方的に進むのではなく、上下動を繰り返し小さい山を作りながら動いている。上げ相場での山の頂点が「天井」で、中でももっとも高いところを「大天井」という。逆に下げ相場での谷間を「底」といい、もっとも安いところを「大底」と呼ぶ。大底で買って大天井で売れれば大きな収益が得られるが、それはプロでも難しい。
特定口座 平成15年に株式の売却益への課税が申告分離課税に一本化されたのを受け、申告手続きを軽減するためにつくられた証券会社の口座。特定口座を利用すると株の売買で生じた損益を証券会社が自動的に計算し、年間取引報告書を作成してくれる。確定申告の際にこの報告書を添付することで簡易な申告ができる。さらに「源泉徴収あり」を選択すると証券会社が変わって納税してくれるため、原則的に確定申告は必要ない。
ナンピン買い 漢字で「難平」と書き、困難を平らにするということからきている。保有している株が大幅に値下がりしたときに、同じ銘柄の株を追加で購入し、平均購入単価を下げて戻りを待つ方法。起死回生法としてやり方は簡単だが、昔からナンピン買いは難しいものとされ、さらに値下がりし損失が広がる可能性もあるので注意したい。
反発・反落 値下がりしていた株価が値上がりすることを「反発」という。動きが急激で値上がり幅も大きい時を急反発、小幅な戻りの時を小反発という。逆に今まで値上がりしていた株価が値下がりすることを「反落」といい、この動きが大きいと急反落という。
日足・週足・月足・
年足		 ローソク足で表す場合、株価の動きを一日単位で表す場合を日足（ひあし）、一週間単位の場合を週足（しゅうあし）、一月単位を月足（つきあし）という。 一般に、日足、週足は短期的な株価のトレンドを把握するのに用いられ、月足、年足は長期的な株価トレンドを把握するのに用いられる。売買のタイミングを計るには、長期と短期の双方をチェックするとよい。
ＢＰＳ 「１株あたり純資産」の意味で、株主資本を発行済み株式数で割って求める。企業が解散したときの株主の一株あたりの取り分がＢＰＳで、解散価値ともいわれる。株価がこの水準以下になる（ＰＢＲが１倍を割り込む）ことは解散した場合よりも株価が安いということを意味する。
ＰＥＲ 株価を一株あたりの税引き利益（年間）で割った倍率のこと。株価が１株あたりの利益の何倍になっているかをみる指標。株価収益率ともいう。この倍率が高いほど株価が割高、低ければ割安と判断される。同業種の銘柄や上場銘柄の平均株価収益率などと比較検討するとよい。
ＰＢＲ 株価を１株あたりの純資産額で割った倍率のこと。純資産倍率という。株主資本に比べ、株価が割高か割安かを見る指標で、倍率が高いほど純資産に対して株価が割高である。２倍を割ると底値圏にあるといわれる。１株あたりの純資産額は、仮に会社が解散した場合に株主に分配されるべき金額。株主の持ち分のこと。
ファンダメンタルズ・
テクニカル		 株価の分析には大きく分けて２つの方法がある。ひとつはファンダメンタルズ（経済の基礎的条件）をさまざまな角度から分析していく方法。株価の基礎となる個別企業の収益状況や将来性などをＰＥＲやＲＯＥなどの指標を使って分析するとともに景気や為替、金利動向などの経済環境を分析し投資判断を行う。もう一つは株価の過去の動きをチャートなどから分析し、相場の先行きを予測する方法で、テクニカル分析と呼ばれる。
約定 証券会社を通じて出した売買注文が成立すること。約定した値段を約定値段あるいは出来値といい、それに株数を掛けたものが約定代金という。約定代金の受け渡しは、約定した日から４営業日目となっている。
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